【企業共同研究|Yahoo! Japan研究所】
2021 – 2022年度 https://randd.yahoo.co.jp/jp
Institute of Industrial Science / Center for Spatial Information Science in The University of Tokyo
2021 – 2022年度 https://randd.yahoo.co.jp/jp
2020 – 2024年度 概要: 先進国においてはビッグデータやAI技術を活用した高度な学習支援システムが急速に発展しつつありますが、開発途上地域では状況が異なります。本研究では、申請者らのグループが開発した学習アナリティクス、クラウドソーシング、DTN(バケツリレー式のデータ転送方式)の技術を拡張・統合し、様々な学習空間において効率良く学習データを収集・転送し、有用フィードバックを提供できる分散協調型の学習アナリティクスプラットフォームの研究開発を行います。アフリカの教育機関と連携してユーザ中心の手法でデザイン・開発を行い、開発途上地域におけるエビデンスに基づく教育改善に貢献することを目指します。 研究代表者: 木實 新一 九州大学, 基幹教育院, 教授 (70234804) 研究分担者: 瀬崎 薫 東京大学, 空間情報科学研究センター, 教授 (10216541)畑埜 晃平 九州大学, 基幹教育院, 准教授 (60404026)西山 勇毅 東京大学, 生産技術研究所, 助教 (80816687) 配分機関 日本学術振興会|科学研究費助成事業 関連リンク https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-20H00622/
2021 – 2023年度 概要: 本提案は申請者らが実施中の福島原発事故対応で直面している技術的な課題の解決を目指す野生動物装着センサの研究である。移動する動物にセンサを装着し、行動や周辺環境をモニタリングする構想はセンサネットワーク研究の初期から見られる。ここでの課題は電源・情報・道路・衛星インフラが存在しない高線量空間に生息する小型の哺乳類に対応可能な情報基盤技術の実現である。 研究代表者: 小林 博樹 東京大学, 情報基盤センター, 教授 (60610649) 研究分担者: 瀬崎 薫 東京大学, 空間情報科学研究センター, 教授 (10216541) 西山 勇毅 東京大学, 生産技術研究所, 助教 (80816687) 川瀬 純也 東京大学, 情報基盤センター, 助教 (80872522) 配分機関 日本学術振興会|科学研究費助成事業 関連リンク https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-21H04886/
2021 – 2024年度 提案課題: Beyond 5G研究開発促進事業 受託者: 国立大学法人東京大学(代表提案者) 株式会社トラフィックブレイン 株式会社MaaS Tech Japan 概要: 本研究開発では、都市交通の利用者、バスやタクシーなどの車両、信号機などの交通インフラがセンサを備えネットワーク化された環境において、リアルタイムにそれぞれを制御し、最適な都市交通を実現する基盤技術を開発する。本技術はスマートシティの交通マネジメントのための基盤技術であり、数秒から数十分という時間軸での交通最適化だけでなく、数日から数ヶ月の範囲の運行計画の最適化や、政策レベルとなる数年単位での地域交通計画や都市計画まで対象として、地域に最適な交通を実現する。提案技術は自治体や交通事業者と共同で実証実験を行うとともに、データやアーキテクチャの標準化提案に繋げる。 配分機関 国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT) 関連リンク http://www1.nict.go.jp/collabo/commission/B5Gsokushin/B5G_01101.html
2021 – 2023年度 提案課題: ウイルス等感染症対策に資する情報通信技術の研究開発課題C)アフターコロナ社会を形成するICT提案課題:アフターコロナ時代の超多様性社会を実現するダイバーシティ・ドリブン・トラ ンスフォーメーション技術の研究開発 受託者: 国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学(代表研究者) 国立大学法人東京大学 国立大学法人北見工業大学 概要: アフターコロナ時代では、働き方の時空間的な制約が弱まることで逆都市化など人の移動が増大し、各地域での多様性の集積が進む。一方、デジタル空間での滞在時間の増加に反比例しリアル空間での交流は減少し、必ずしも多様性の集積がイノベーション創発へと繋がらず、ひいては住民同士の衝突や地域間移動による感染リスク拡大など負の側面が顕在化するなど、新たな社会課題が生じる可能性が存在する。本研究はこれらの課題を解決し、多様な人々の集積・交流によりイノベーションの創発を促す超多様性社会を実現するために、地域の多様性を測り・分析し・利活用を可能とするダイバーシティ・ドリブン・トランスフォーメーション技術を確立する。 配分機関 国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT) 関連リンク https://www.nict.go.jp/info/topics/2021/02/18-1.html